CIOはどこの国のメーカー?読み方は「シーアイオー」。cio.co.jpは別の会社でした

CIOの充電器やモバイルバッテリーを使い始めて、4年になります。このブログでも何度も紹介してきました。
ところが、会社そのものについて書いたことは一度もありませんでした。どこの国のメーカーなのか。なんと読むのか。
そこで今回は、公式サイト、国税庁の法人番号公表サイト、Makuakeの記載など、公式に確かめられる情報だけでCIOという会社を整理しました。
先に結論
- 読み方は「シーアイオー」。国税庁の登録のフリガナも、公式サイトの題名もそうなっています
- 大阪府守口市に本社がある、2017年設立の日本の会社。CIO自身は「日本発のガジェットメーカー」と書いています
- 製品は海外(中国を含む)の提携工場で作ってきた、とCIO自身が説明しています。「日本製」とは書けません
- 国産充電器プロジェクトは、日本メーカー製部品が部品点数210個のうち53.3%(2026年9月時点・暫定値)
- cio.co.jp は群馬県の別の会社(株式会社シィオ)のサイト。CIOの公式サイトは connectinternationalone.co.jp
- 保証は通常1年、延長保証の登録で最大2年(商品により異なる)。修理はせず、交換で対応
読み方は「シーアイオー」。公的な記録にもそう書いてある
根拠は3つあります。どれも、CIOのファンサイトや口コミではなく、公式の記録です。
| どこに書いてあるか | 書いてある読み |
|---|---|
| CIO公式サイトのページ題名 | 「会社概要+沿革 | 株式会社CIO(シーアイオー)公式HP 充電器・モバイルバッテリーメーカー」 |
| 国税庁 法人番号公表サイト(法人番号 6120001203063) | フリガナ「シーアイオー」 |
| JPRSのWHOIS(公式サイトのドメインの登録情報) | 「かぶしきがいしゃしーあいおー」 |
では「CIO」は何の略なのか。これは公式の説明が見つかりませんでした。公式サイトのアドレスは connectinternationalone.co.jp ですが、社名の由来として説明した文はありません。
📌 CIOのAIアバターの名前は「シオ」(2025年11月公開)です。社名の読みの「シーアイオー」とは別なので、混ざらないようにしてください。
どこの国?大阪府守口市に本社がある日本の会社
| 項目 | 公式の会社概要 |
|---|---|
| 会社名 | 株式会社 CIO |
| 設立 | 2017年1月11日 |
| 所在地 | 大阪府守口市本町2丁目5-18 守口CIDビル4F |
| 代表取締役 | 中橋 翔大 |
| 資本金 | 1000万円 |
| 事業内容 | 「スマートフォンアクセサリ関連を中心としたデジタル製品の企画・開発・販売」 |
CIO自身は、自分たちをこう紹介しています。
「CIOは2017年に大阪府守口市で生まれた、日本発のガジェットメーカーです。」(CIO公式コラム)
そして2026年は、CIOにとって節目の年です。「CIOは、2026年1月11日に創業10年目に入りました。」(CIOニュース)
沿革:通販から始まって、SMARTCOBY・NovaPort・Polarisへ
| 年月 | 出来事(公式の沿革の原文) |
|---|---|
| 2015年2月 | 「ECサイト『町のお店』を開業。スマートフォンおよびスマートフォンアクセサリの販売を開始」 |
| 2017年1月 | 「大阪府守口市に『株式会社CIO』を設立し、事業拡大」 |
| 2018年12月 | 「次世代モバイルバッテリー「SuperMobileCharger」シリーズ誕生」 |
| 2019年11月 | 「コンパクトハイスペックモバイルバッテリー「SMARTCOBY」シリーズ誕生」 |
| 2022年3月 | 「最小級コンパクト高出力充電器「NovaPort」シリーズ誕生」 |
| 2023年8月 | 「拡張型電源タップ「Polaris」シリーズ誕生」 |
| 2023年11月 | 「モバイルバッテリー回収サービスを開始」 |
| 2025年3月 | 「CIO初の直営店が大阪・梅田にオープン」 |
沿革は2015年の通販サイトから始まりますが、会社の設立は2017年。CIO自身も2026年を「創業10年目」と数えています。
作っている場所は「海外のパートナー工場」。CIO自身が書いている
ここがいちばん誤解されやすいところです。会社は日本ですが、製品をどこで作っているかは別の話です。CIOはこう書いています。
「CIOは、これまで海外のパートナー工場とともに、性能・価格・品質を両立する製品をつくってきました。」(CIOニュース 2026年4月27日)
「実際、これまで多くの製品づくりを中国側の協力のもとで進めてきましたし、そのスピード感や生産力に支えられてきた部分もあります。」「これは中国のものづくりが良い悪いという話ではありません。」(国産充電器プロジェクトのブログ 2026年6月17日)
Makuakeでは、実行者(CIO)が製品ごとに「製造者(国)」を書く欄があります。
| Makuakeのプロジェクト | 製造者(国) |
|---|---|
| SMARTCOBY ULTRA SLIM SS5K | 「製造者(国) :中国」 |
| WEARHACK2 | 「製造者(国) :中国」 |
| NovaPort DUO III 65W2C(国産充電器) | 「製造者(国) :日本」 |

⚠️ なので「CIOは日本製」とは書けません。一方で、製品ページに生産国の記載はなく、全製品の生産国の一覧もありません。書けるのは、日本の会社であることと、製品は海外(中国を含む)の提携工場で作ってきたとCIO自身が説明していること、までです。
国産充電器プロジェクト:日本メーカー製部品は「部品点数210個のうち53.3%」
そのCIOが、創業10年目に始めたのが国産充電器プロジェクトです。第一弾はNovaPort DUO III 65W2C。数字はこう書かれています。
「2026年5月時点で23%、そして9月時点では、部品点数210個のうち53.3%まで採用率を高めています。」(CIOニュース 2026年9月10日)
Makuakeの本文には、「ただし、これは現時点の設計における暫定値であり、確定値ではありません。」とも書いてあります。
工程の分け方も正直に書かれていました。
「しかし第一弾では、部品調達から基板実装までを中国で行い、ファームウェアの焼き込み、TFT液晶の取り付け、最終組立、通電検査、エージング試験、梱包、出荷を日本で行います。」(Makuake)
CIO自身、「すべての工程を日本で完結しているわけでもなければ、全部が日本製部品でもありません。」と書いています。「完全国産」ではありません。
ニュースなどで見かける「59%」は、6月にCIOが示した「最大約59%まで高められる可能性」の数字です。CIOはそのとき「そのため現在の59%という比率につきましてはまだ確定値ではございません。」と書いていました(6月4日のブログ)。9月の数字が53.3%です。
日本での工程を担うのは、福島県のアサヒ電子です。「1984年創業のアサヒ電子株式会社は、EMS(受託生産)企業として、「Made in Japan」の品質と信頼を提供しています。」(アサヒ電子公式)
Makuakeでは11月29日まで応援購入を受け付けていて、お届けは「・2026年12月頃にお届けする予定ですが、生産、配送状況により遅れる可能性もございます。」とされています。調印式の話はこちらの記事に書きました。
cio.co.jpは、群馬県の別の会社
「CIO」で調べると、cio.co.jp というアドレスが出てくることがあります。これは充電器のCIOとは別の会社です。
| 充電器のCIO | cio.co.jp の会社 | |
|---|---|---|
| 会社名 | 株式会社CIO | 「株式会社シィオ[CIO]」 |
| 所在地 | 大阪府守口市 | 「群馬県高崎市栄町2-10」 |
| 設立 | 2017年1月11日 | 平成8年8月8日 |
| 公式サイト | connectinternationalone.co.jp | cio.co.jp |
シィオは「私たちシィオは、社会インフラ系のシステム開発を中心に、さまざまなソリューションを提供しています。」という、システム開発の会社です。社名の「CIO」についても、「CIOは「Certainties Informationalized Organization(確実性を情報化する組織)」に由来し、確実な技術と情報の統合を目指すシステム開発会社です。」と説明しています(シィオの会社概要)。
充電器のCIOの製品情報やサポートを探すときは、connectinternationalone.co.jp を見てください。
保証と回収:通常1年、延長保証の登録で最大2年
「通常、CIO製品の保証期間は1年ですが、延長保証サービスを利用いただくことで、最大2年間に延長することが可能となります。」(CIOニュース 2023年7月12日)
ただしFAQには「はい、ございます。ただ商品により保証期間が異なります。」とあります。全製品が一律2年というわけではありません。延長保証には会員登録が必要です。
修理は受け付けていません。「誠に申し訳ございません。修理は承っておりません。」「保証期間内でしたら、同一製品もしくは在庫状況により同等品と交換させていただいております。」(CIO公式FAQ)
使わなくなったモバイルバッテリーの回収
CIOには、使わなくなったモバイルバッテリーを送ると、CIO製品の割引クーポンがもらえる回収サービスがあります。CIO製だけでなく他社製も対象です。
- 「本サービスをご利用いただくには、CIO会員へのご登録が必要です。」
- 「※一度の回収サービスのご利用で回収可能なモバイルバッテリーは5個までです。」
- 「※膨張している場合は、こちらまでお問い合わせください。」
膨らんでしまったバッテリーは、自分で送る前にCIOへ問い合わせるように書かれています(回収サービスのページ)。膨らんだときの一般的な対処はモバイルバッテリーが膨らんだらにまとめています。
2025年のSMARTCOBY Ex01の自主回収は「一部製造ロット」
安全の話も書いておきます。CIOは2025年1月27日、モバイルバッテリー「SMARTCOBY Ex01 SLIM Qi2 & Cable」の一部製造ロットについて、自主回収と返金を発表しました(CIOの告知・経済産業省のリコール情報)。
対象は、この製品固有のバッテリーセルを使ったロットです。CIOはこう書いています。
「該当のバッテリーセルは本製品固有の部材です。他のSMARTCOBY Exシリーズ及び弊社モバイルバッテリーに、該当のバッテリーセルは使用されておりません。」
2026年7月31日の更新では「回収率63.2%(回収対象総数:20,518台)」。まだ市場に残っている、ということでもあります。
さらに2026年3月からは、Ex01を持っている人に後継機SMARTCOBY Ex04への無償交換を案内しています。対象は「※自主回収の該当ロット・非該当ロットを問わず対象とさせていただきます。」(CIOニュース 2026年3月25日)。
📌 Ex01を持っているなら、公式の告知ページで型番とシリアルナンバーを確認してください。回収(返金)と無償交換は別の案内です。
CIO自身が「半固体=安全」ではないと書いている
CIOは半固体系セルのモバイルバッテリーも出していますが、そのお知らせでこう書いています。
「未開拓な技術領域であることも相まって、製造技術や安全性の水準はメーカーによって大きく異なり、「半固体=安全」といった単純な解釈は、かえって誤った判断につながりかねないと危惧しております。」(CIOニュース 2025年11月25日)
半固体とリン酸鉄の違いはこちらの記事で比べています。
私の手元のCIO
最後に、私の手元にあるCIOの話を少しだけ。外にいちばん持ち出しているのは、SMARTCOBY SLIMⅡ Wireless 2.0 8K。上のラベル写真の黒いほうです。紫のSS5Kは、2026年のお正月の福袋に入っていました。電源タップは、福袋で4台そろってしまった話を書いたとおりです。
CIOの製品を選ぶときの考え方はCIOのモバイルバッテリーの選び方にまとめています。
CIO SMARTCOBY SLIMⅡ Wireless 2.0 8K(私が外にいちばん持ち出している1台)
CIO SMARTCOBY SLIMⅡ Wireless 2.0 SS5K(半固体系セル・5000mAh)
CIO NovaPort SLIM DUOII 45W2C(薄型のUSB-C充電器)
まとめ:日本の会社で、作る場所は別。数字は原文で読む
- 読み方はシーアイオー
- 大阪府守口市の日本の会社(2017年設立・2026年で創業10年目)
- 製品は海外(中国を含む)の提携工場で作ってきた、とCIO自身が説明
- 国産充電器は部品点数210個のうち53.3%(暫定値)。工程の前半は中国、後半は日本
- cio.co.jp は別の会社。公式サイトは connectinternationalone.co.jp
- 保証は通常1年・延長保証の登録で最大2年(商品により異なる)。修理ではなく交換
※この記事は2026年9月30日に確認した、CIO公式サイト・国税庁 法人番号公表サイト・Makuake・経済産業省・各社の公式サイトの記載にもとづいています。
「シーアイオー」です。CIO公式サイトのページ題名に「株式会社CIO(シーアイオー)」とあり、国税庁の法人番号公表サイトのフリガナも「シーアイオー」です。
日本です。株式会社CIOは大阪府守口市に本社を置き、2017年1月11日に設立されました。CIO自身は「日本発のガジェットメーカー」と紹介しています。
CIOは、これまで海外のパートナー工場とともに製品をつくってきたと説明しています。Makuakeの記載では、SMARTCOBY ULTRA SLIM SS5KとWEARHACK2の製造者(国)は中国です。国産充電器プロジェクトのNovaPort DUO III 65W2Cは製造者(国)が日本ですが、部品調達から基板実装までは中国で行うとされています。
いいえ。cio.co.jpは群馬県高崎市の株式会社シィオ(システム開発会社)のサイトです。充電器のCIOの公式サイトは connectinternationalone.co.jp です。
CIOによると通常1年で、延長保証サービスを利用すると最大2年間に延長できます。ただしFAQには「商品により保証期間が異なります」とあります。修理は受け付けておらず、保証期間内の不具合は交換で対応するとしています。